ドラッグストア研究会 松村清 最新USレポート 弟26回 ドラッグストアの業態進化論（PartⅠ）【健康美容EXPO】

“独占市場”に襲い掛かる異業態

改正薬事法後OTC市場の販売を独占してきたドラッグストアや薬局にジャスコ、イトーヨーカドー、ライフコーポレーション等のスーパーマーケット、ファミリーマート、セブンイレブン、ローソン、ミニストップ等のコンビニエンスストア、カインズ、ミスターマックス、コーナンやケイヨーホームセンター等のディスカウントストアやホームセンター、ヤマダ電機などの家電量販店などが虎視眈々と襲いかかろうとしている。同業態及び異業態との戦いが今後益々激化していく中で、ドラッグストア各社は勝ち残るために規模の拡大や経営体質の強化を計らなければならず、そのために再編の流れを加速化し、M&A（合併&買収）や同業態や異業態との資本・業務提携及びFC化を活発化している。

1 ) 米国の歴史に見るドラッグストアの業態変遷

米国のドラッグストアには上記のような変遷の歴史があるが、これからの日本のドラッグストアが直面する異業態との戦いは1970年代から始まった。米国の場合1972年の雇用機会均等法施行により女性の社会進出が盛り上がり、ワンストップショッピングが小売業界ではキーワードになった。そしてウォルマートをはじめとするディスカウントストアがドラッグストアの商材を取り入れた。また80年代にはスーパーマーケットも同様にドラッグストアビジネスを取り入れ、フード＆ドラッグのコンボの開発を強力に進めた。ドラッグストア業界は700坪~2000坪のスーパードラッグを開発し、ワンストップショッピング機能を強化した。

80年代の中盤まで業績を大きく伸ばしたディープディスカウントドラッグ（ファーモア、ドラッグエンポリアム、F&M）がウォルマートとの価格による戦いに敗れ90年代には姿を消した。スーパードラッグも総合品揃性戦略がウォルマートと同質競争になり全てつぶされていった。大きすぎるドラッグが持つ便利性の欠如は致命的であった。一方他業態との戦いのために基本への回帰ということで、コンビニエンスドラッグ戦略（専門性・便利性・接客性）を取ったウォルグリーンやCVSはその後勝ち残っていった。2000年に入ると吸収合併がさらに進み、ウォルグリーンとCVSのトップ2社で米国チェーンドラッグの50%近い売上げを占める様になった。ディスカウントストアやスーパーマーケットとの差別化及び調剤の利益率の低下に対する対策として、ヘルスケアの深耕作戦をとり、医療分野（インストアクリニック、介護、スペシャルティファーマシー、疾病管理等）の開拓をしている。ヘルスケア強化コンビニエンスドラッグ型に業態進化しているのだ。

2) 他業態との戦いに勝ち残ったドラッグストア

現在の米国のOTC市場を見て見るとNo.1のシェアをディスカウントストアが44%、ドラッグストアが35%、スーパーマーケットが22%持っており、また調剤薬を見てもドラッグストアが1位の58%だが、他業態が残りの42%を占めている。このように激しい業態間競争の中でウォルグリーンやCVSは勝ち残りドラッグストア業界でNo.1及びNo.2のシェア占めている。その勝ち残った戦略をウォルマートとの比較でみて見ると、競争軸を変えているということがよく分かる。

日本のドラッグストアが参考にすべき戦略とは

日本のドラッグストアはこれからディスカウントを武器にした小売業との戦いに入るが、ウォルグリーンの取った戦略が参考になるだろう。